読み方:ナスカのちじょうえ
英語:Lines and Geoglyphs of Nasca
英語:Nasca Lines
ペルーのナスカ高原で発見された巨大な線または図像。8世紀までに滅んだナスカ文化の遺産と見られている。1994年に世界遺産に登録された。
ナスカの地上絵は、平地上に掘られた幅1メートル程度の溝を「線」とし、およそ数十メートルから百数十メートル四方の規模を持つ巨大な絵となっている。地上の人間の目線からは、絵であることはまず認識できない。そのため、20世紀に入り航空技術がある程度発達するまで、ナスカの地上絵は忘れ去られた存在だった。
ナスカの地上絵が描かれた意図・目的については諸説あり、2013年現在でも見解は定まっていない。意図だけでなく多くの事柄が解明されていない。地上絵群の全貌もまだ明らかになっておらず、2013年にも新たな地上絵が発見されている。
ナスカの地上絵に描かれているモチーフは、動植物、人、幾何学模様のような線形と、多種多様である。2013年に新たに発見された地上絵は、2人の人物を描いたものと見られているが、向かって右側の人物の頭部と胴体部分bの間にはっきりと隙間が生じており、斬首の場面を示す絵なのではないかという説も提起されている。
関連サイト:
新発見の地上絵「斬首場面の可能性大」 山形大・ナスカ研が成果報告 - 山形新聞 2013年11月12日 (2013年11月13日閲覧)
新語時事用語辞典とは?
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メニュー偽装表示問題
読み方:メニューぎそうひょうじもんだい
別名:メニュー偽装表示
別名:メニューの偽装表示
別名:メニューの不適切表示問題
別名:メニューの不適切表示
2013年に阪急阪神ホテルズが経営するホテルで明らかになった問題を発端とした、全国各地のレストランでメニューの表記と異なる食材が用いられていた一連の問題。
阪急阪神ホテルズの例では、例えば「芝海老」と表記されているのに安価な「バナメイエビ」が使われていたり、「九条ネギ」と表記されているのに通常のネギが使われていたりするなど、8ホテルの47種類の料理にメニュー表記と実情の違いが見られた。当初、ホテル側は「偽装ではなく誤表記」だと主張していたが、のちに「偽装と受け取られても仕方ない」と認め、社長が引責辞任するに至った。
この問題を受けて、各自治体などが立ち入り調査などの対策を進めた結果、食材の産地がメニュー表記と異なっていたり、「手作り」と書かれているのに実際は既製品だったりした例が、全国各地のレストランで次々に明らかになった。
別名:メニュー偽装表示
別名:メニューの偽装表示
別名:メニューの不適切表示問題
別名:メニューの不適切表示
2013年に阪急阪神ホテルズが経営するホテルで明らかになった問題を発端とした、全国各地のレストランでメニューの表記と異なる食材が用いられていた一連の問題。
阪急阪神ホテルズの例では、例えば「芝海老」と表記されているのに安価な「バナメイエビ」が使われていたり、「九条ネギ」と表記されているのに通常のネギが使われていたりするなど、8ホテルの47種類の料理にメニュー表記と実情の違いが見られた。当初、ホテル側は「偽装ではなく誤表記」だと主張していたが、のちに「偽装と受け取られても仕方ない」と認め、社長が引責辞任するに至った。
この問題を受けて、各自治体などが立ち入り調査などの対策を進めた結果、食材の産地がメニュー表記と異なっていたり、「手作り」と書かれているのに実際は既製品だったりした例が、全国各地のレストランで次々に明らかになった。
米国家安全保障局
別名:NSA
別名:アメリカ国家安全保障局
英語:National Security Agency
米国政府に属する諜報機関。本部は米国メリーランド州の陸軍基地内に位置する。世界各地に関連施設を擁するといわれており、その中には航空自衛隊の三沢基地も含まれているとされる。膨大な予算と人員を有しているとされるが、それらの詳細は公表されていない。また、組織の存在自体も長年の間秘匿されてきた。
米国家安全保障局は暗号やセキュリティ関連の技術開発などを行うとともに、大規模な通信傍受施設やデータベースを利用した国内外の情報通信の収集分析を行っているといわれている。個人情報収集を含む同局の諜報活動は、主に「テロ対策」を名目として正当化されてきた。しかし、2013年に元職員のエドワード・スノーデン氏の告発をきっかけとして、同局が職権を踰越するサイバースパイ行為を行っていたことが次々に明らかになった。
従来、米国家安全保障局は「エシュロン」という大規模な通信傍受システムを運営してきたといわれてきたが、米国政府はそれを公的には認めていなかった。しかし、2013年6月の「ガーディアン」紙および「ワシントン・ポスト」紙の報道によると、同局は「プリズム(PRISM)」とよばれるシステムを運用し、米国を経由する海底ケーブルからの情報窃取、IT企業などの通信網からの情報収集などを行っていたとされている。
プリズムの収集対象には個人の通話や電子メールなども含まれていたという疑惑があり、同局の行為がプライバシーの侵害にあたるとして、2013年11月現在、米国国内を中心に批判の声が高まっている。また、プリズムを利用した諸外国要人や大使館への盗聴行為も明らかになり、日本、フランス、ドイツなどの同盟国もその対象として挙げられている。
別名:アメリカ国家安全保障局
英語:National Security Agency
米国政府に属する諜報機関。本部は米国メリーランド州の陸軍基地内に位置する。世界各地に関連施設を擁するといわれており、その中には航空自衛隊の三沢基地も含まれているとされる。膨大な予算と人員を有しているとされるが、それらの詳細は公表されていない。また、組織の存在自体も長年の間秘匿されてきた。
米国家安全保障局は暗号やセキュリティ関連の技術開発などを行うとともに、大規模な通信傍受施設やデータベースを利用した国内外の情報通信の収集分析を行っているといわれている。個人情報収集を含む同局の諜報活動は、主に「テロ対策」を名目として正当化されてきた。しかし、2013年に元職員のエドワード・スノーデン氏の告発をきっかけとして、同局が職権を踰越するサイバースパイ行為を行っていたことが次々に明らかになった。
従来、米国家安全保障局は「エシュロン」という大規模な通信傍受システムを運営してきたといわれてきたが、米国政府はそれを公的には認めていなかった。しかし、2013年6月の「ガーディアン」紙および「ワシントン・ポスト」紙の報道によると、同局は「プリズム(PRISM)」とよばれるシステムを運用し、米国を経由する海底ケーブルからの情報窃取、IT企業などの通信網からの情報収集などを行っていたとされている。
プリズムの収集対象には個人の通話や電子メールなども含まれていたという疑惑があり、同局の行為がプライバシーの侵害にあたるとして、2013年11月現在、米国国内を中心に批判の声が高まっている。また、プリズムを利用した諸外国要人や大使館への盗聴行為も明らかになり、日本、フランス、ドイツなどの同盟国もその対象として挙げられている。
放射光施設
読み方:ほうしゃこうしせつ
別名:放射光実験施設
別名:フォトンファクトリー
英語:synchrotron radiation facility
加速器のシンクロトロン放射によって発生した、放射光と呼ばれる強い指向性と高い輝度を持つ電磁波を利用し、実験研究を行う施設。
放射光を用いることで、物質の構造や性質を原子レベルで分析することが可能である。このことから、放射光施設は「巨大な顕微鏡」に喩えられることもある。物理学や化学をはじめ、広範な自然科学分野における基礎研究に用いられているほか、新薬や新材料の開発などの応用研究にも利用されている。
放射光施設の最も古いタイプは、素粒子物理学研究用の加速器から漏出する放射光を利用した「寄生的」な施設であった。このタイプの施設は、「第一世代」の放射光施設と呼ばれている。その後、放射光の発生と利用を主目的とした「第二世代」の放射光施設が設けられた。2013年現在、最先端の放射光施設は、「挿入光源」と呼ばれる特殊な機器を備えた「第三世代」である。さらに、高干渉性X線を利用した「第四世代」が現在計画段階にある。
2013年現在、第三世代放射光施設のうち、「大型放射光施設」と呼ばれる大規模な施設は世界に3つ存在する。日本の兵庫県にある「SPring-8」、フランスにある「欧州シンクロトロン放射光研究所(ESRF)」、米国イリノイ州にある「先端放射光施設(APS)」がそれにあたる。
別名:放射光実験施設
別名:フォトンファクトリー
英語:synchrotron radiation facility
加速器のシンクロトロン放射によって発生した、放射光と呼ばれる強い指向性と高い輝度を持つ電磁波を利用し、実験研究を行う施設。
放射光を用いることで、物質の構造や性質を原子レベルで分析することが可能である。このことから、放射光施設は「巨大な顕微鏡」に喩えられることもある。物理学や化学をはじめ、広範な自然科学分野における基礎研究に用いられているほか、新薬や新材料の開発などの応用研究にも利用されている。
放射光施設の最も古いタイプは、素粒子物理学研究用の加速器から漏出する放射光を利用した「寄生的」な施設であった。このタイプの施設は、「第一世代」の放射光施設と呼ばれている。その後、放射光の発生と利用を主目的とした「第二世代」の放射光施設が設けられた。2013年現在、最先端の放射光施設は、「挿入光源」と呼ばれる特殊な機器を備えた「第三世代」である。さらに、高干渉性X線を利用した「第四世代」が現在計画段階にある。
2013年現在、第三世代放射光施設のうち、「大型放射光施設」と呼ばれる大規模な施設は世界に3つ存在する。日本の兵庫県にある「SPring-8」、フランスにある「欧州シンクロトロン放射光研究所(ESRF)」、米国イリノイ州にある「先端放射光施設(APS)」がそれにあたる。
不当表示
読み方:ふとうひょうじ
不当景品類及び不当表示防止法(景品表示法)第4条で禁止されている、消費者に誤解を生じさせるおそれのある商品の表示方法のこと。主に、「優良誤認」「有利誤認」の2つに分けられる。
「優良誤認」は、商品の品質が実際の品質よりもよいと消費者に誤認させるおそれのある表示であり、生産地や原料などをより高級・高価なものに偽ったり、実質が伴わないのに競合他社よりも優れていると宣伝したりする例を挙げることができる。
「有利誤認」は、商品を著しく安価なものだと誤認させたり、取引の条件を実際よりも有利だと誤認させたりする例が挙げられる。具体的には、販売実績の乏しい価格を「通常価格」として、それを基に値引きを行う「二重価格表示」や、必要な手数料を除いた価格表示をするなどの例を挙げることができる。
消費者庁長官は、不当表示を認めた場合、違反事業者に対して措置命令などの措置を行うことができる。また、景品表示法では、各都道府県知事にも、違反事業者に対する規制を行う権利が認められている。不当表示は不正競争防止法違反にあたる「虚偽表示」と見なされる場合もあり、その場合には刑事処罰の対象となる可能性がある。
2013年には、レストランのメニューの「誤表示」が景品表示法における不当表示にあたるのではないかという問題が浮上したが、不当表示かそうでないかを明確に分ける法基準がないことから、必ずしも措置命令の対象とならず、指導にとどまった例もあった。
不当景品類及び不当表示防止法(景品表示法)第4条で禁止されている、消費者に誤解を生じさせるおそれのある商品の表示方法のこと。主に、「優良誤認」「有利誤認」の2つに分けられる。
「優良誤認」は、商品の品質が実際の品質よりもよいと消費者に誤認させるおそれのある表示であり、生産地や原料などをより高級・高価なものに偽ったり、実質が伴わないのに競合他社よりも優れていると宣伝したりする例を挙げることができる。
「有利誤認」は、商品を著しく安価なものだと誤認させたり、取引の条件を実際よりも有利だと誤認させたりする例が挙げられる。具体的には、販売実績の乏しい価格を「通常価格」として、それを基に値引きを行う「二重価格表示」や、必要な手数料を除いた価格表示をするなどの例を挙げることができる。
消費者庁長官は、不当表示を認めた場合、違反事業者に対して措置命令などの措置を行うことができる。また、景品表示法では、各都道府県知事にも、違反事業者に対する規制を行う権利が認められている。不当表示は不正競争防止法違反にあたる「虚偽表示」と見なされる場合もあり、その場合には刑事処罰の対象となる可能性がある。
2013年には、レストランのメニューの「誤表示」が景品表示法における不当表示にあたるのではないかという問題が浮上したが、不当表示かそうでないかを明確に分ける法基準がないことから、必ずしも措置命令の対象とならず、指導にとどまった例もあった。
洋上データセンター
読み方:ようじょうデータセンター
別名:海上データセンター
別名:浮遊データセンター
英語:floating data center
大量のコンピューターを集積し、通信システムの運用やデータの提供などを行う施設のうち、海上に浮遊する形態をとるもののこと。2013年11月現在、米国Google社が洋上データセンターの研究開発を行っており、同社は2009年に、洋上データセンターに関する特許を取得している。その特許によれば、洋上データセンターは沖合3~7マイルの海上に建設され、海底ケーブルによって陸上のデータセンターと結ばれるという。
一般的に、洋上データセンターの利点としては、大量のコンピューターを冷却するのに必要な水が容易に得られること、潮汐発電によって自前でエネルギーが確保できること、土地代やそれに関連する税金などのコストを節約できることなどが挙げられている。また、Googleの申請した特許によると、洋上データセンターの可動性を利用して、通信の遅延やパケットの損失などを防ぐために、ユーザーにより近い場所にデータセンターを設けたり、災害で通信が途絶した地域に洋上データセンターを移動させ、速やかに通信を復旧させたりする効果などもあるとされている。
2013年にGoogleがカリフォルニア州やメイン州の海上に謎の建造物を建設していることが話題を集め、それらが洋上データセンターである可能性が高いといわれていた。Googleは建造物に関するコメントを長らく差し控えていたが、2013年11月に、それらが洋上データセンターであることを公式に否定している。
別名:海上データセンター
別名:浮遊データセンター
英語:floating data center
大量のコンピューターを集積し、通信システムの運用やデータの提供などを行う施設のうち、海上に浮遊する形態をとるもののこと。2013年11月現在、米国Google社が洋上データセンターの研究開発を行っており、同社は2009年に、洋上データセンターに関する特許を取得している。その特許によれば、洋上データセンターは沖合3~7マイルの海上に建設され、海底ケーブルによって陸上のデータセンターと結ばれるという。
一般的に、洋上データセンターの利点としては、大量のコンピューターを冷却するのに必要な水が容易に得られること、潮汐発電によって自前でエネルギーが確保できること、土地代やそれに関連する税金などのコストを節約できることなどが挙げられている。また、Googleの申請した特許によると、洋上データセンターの可動性を利用して、通信の遅延やパケットの損失などを防ぐために、ユーザーにより近い場所にデータセンターを設けたり、災害で通信が途絶した地域に洋上データセンターを移動させ、速やかに通信を復旧させたりする効果などもあるとされている。
2013年にGoogleがカリフォルニア州やメイン州の海上に謎の建造物を建設していることが話題を集め、それらが洋上データセンターである可能性が高いといわれていた。Googleは建造物に関するコメントを長らく差し控えていたが、2013年11月に、それらが洋上データセンターであることを公式に否定している。
ハロウィーン商戦
読み方:ハロウィーンしょうせん
別名:ハロウィン商戦
10月31日のハロウィーンを前にして行われる、ハロウィーングッズの販売促進キャンペーンのこと。特に、ハロウィーンをイメージした菓子やコスプレ衣装などが販売促進の対象となることが多い。
欧米では従来から盛んにハロウィーン商戦が行われてきたが、近年は日本でもハロウィーン行事および関連商品の販売が活発である。特に菓子メーカーの間では、ハロウィーン商戦をクリスマス、バレンタインの商戦に次ぐ「第3の商戦」として位置づける見方も少なくなく、通常商品のパッケージをハロウィーン限定仕様にして販売している例が多い。日本ではハロウィーンに「かわいらしい」イメージも強いことから、特に女性を対象とした商品に重点が置かれている。
別名:ハロウィン商戦
10月31日のハロウィーンを前にして行われる、ハロウィーングッズの販売促進キャンペーンのこと。特に、ハロウィーンをイメージした菓子やコスプレ衣装などが販売促進の対象となることが多い。
欧米では従来から盛んにハロウィーン商戦が行われてきたが、近年は日本でもハロウィーン行事および関連商品の販売が活発である。特に菓子メーカーの間では、ハロウィーン商戦をクリスマス、バレンタインの商戦に次ぐ「第3の商戦」として位置づける見方も少なくなく、通常商品のパッケージをハロウィーン限定仕様にして販売している例が多い。日本ではハロウィーンに「かわいらしい」イメージも強いことから、特に女性を対象とした商品に重点が置かれている。
アディポロン
英語:AdipoRon
血糖値低下や脂肪減少などを引き起こす化合物の一種。同様の効果があるホルモンの一種、「アディポネクチン」に似た働きを持つ化合物をスクリーニングする研究の中で発見された。
アディポロンは、アディポネクチン受容体R1とR2に対して結合し、アディポネクチンとほぼ同様の作用で、血糖値低下や脂肪減少に関連するシグナル経路を活性化させることが明らかにされている。
アディポロンは東京大学の研究グループによって発見され、研究成果は2013年10月に「ネイチャー」誌のオンライン版に発表された。将来的に、II型糖尿病やメタボリックシンドロームなどの生活習慣病に対する経口治療薬としての利用が期待されている。同研究グループは、5年以内の臨床研究開始を目指すとしている。
関連サイト:
A small-molecule AdipoR agonist for type 2 diabetes and short life in obesity - Nature
血糖値低下や脂肪減少などを引き起こす化合物の一種。同様の効果があるホルモンの一種、「アディポネクチン」に似た働きを持つ化合物をスクリーニングする研究の中で発見された。
アディポロンは、アディポネクチン受容体R1とR2に対して結合し、アディポネクチンとほぼ同様の作用で、血糖値低下や脂肪減少に関連するシグナル経路を活性化させることが明らかにされている。
アディポロンは東京大学の研究グループによって発見され、研究成果は2013年10月に「ネイチャー」誌のオンライン版に発表された。将来的に、II型糖尿病やメタボリックシンドロームなどの生活習慣病に対する経口治療薬としての利用が期待されている。同研究グループは、5年以内の臨床研究開始を目指すとしている。
関連サイト:
A small-molecule AdipoR agonist for type 2 diabetes and short life in obesity - Nature