J-ADNI

読み方：ジェイ・アドニ
別名：Japanese Alzheimer's Disease Neuroimaging Initiative
別名： 日本アルツハイマー病脳画像診断先導的研究

脳画像診断の結果とアルツハイマー病の進行を関連づける客観的評価基準を確立することを目的として、アルツハイマー病患者を2年から3年かけて追跡調査するプロジェクト。2007年にプロジェクトが開始し、実際の調査は2008年から約600名の患者を対象に行われた。

J-ADNIは「日本アルツハイマー病脳画像診断先導的研究」の略であり、米国立保健研究所（NIH）が2004年に始めた「ADNI」に倣った、「日本版NIH」プロジェクトの一環である。J-ADNIは厚生労働省、経済産業省、新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）、製薬企業コンソーシアムなどから約33億円の資金提供を受け、全国38施設の認知症専門医によって行われた。

J-ADNIでは脳画像診断の結果と血液、脳脊髄液などのデータを収集し、遺伝子検査や心理検査などの手法も合わせて、MCI（軽度認知障害）からアルツハイマー病への進行過程が研究された。なお、J-ADNIは、新薬の効果を評価するための臨床試験（治験）とは異なるものである。

2013年からは、J-ADNIに続くプロジェクトとして、アルツハイマー病の超早期症状の解明に焦点を当てた「J-ADNI2」が開始された。しかしその後の2014年1月に、J-ADNIの一部の心理検査でデータ改竄が行われた可能性や、被験者の選定が不適切であった可能性などが疑われ、厚生労働省による調査が行われた。

関連サイト：
J-adni（ジェイ・アドニ）アルツハイマー病進行度評価基準づくりのための臨床研究
国主導のアルツハイマー病研究で改ざんか　厚労省調査 - 朝日新聞デジタル 2014年1月10日 （2014年1月14日閲覧）

GPSガイダンス

読み方：ジーピーエスガイダンス
別名：GPSガイダンスシステム
別名：農業用GPSガイダンス
別名：農業用GPSガイダンスシステム
英語：GPS guidance
英語：GPS guidance system

GPS（グローバル・ポジショニング・システム）を利用して、農業用機械の操舵補助や自動操舵を行う技術またはシステムのこと。農作業用のカーナビと表現されることが多い。また、GPSガイダンスを備えた農業用機械は「農作業ロボット」の一種と見なされる。

GPSガイダンスは、既存のトラクターやコンバインなどにアンテナ、センサー、タッチパネルなどの装置を取り付けることで導入することができる。具体的には、砕土整地、肥料散布、防除などの場面で用いられることが多い。特に整地においては、GPSによって得られた圃場の標高データを利用することで、正確な均平化作業が可能になる。

GPSガイダンスは、特に大規模な圃場や複雑な形状の圃場、傾斜地などにおいて効果を発揮するといわれている。また、肥料の重複散布や施肥量のばらつきなどを防ぐことができること、未習熟者でもより正確な作業を行うことができること、夜間運転がより容易になることなども利点として挙げられている。

GPSガイダンスの欠点としては、衛星のコンディションや農業用機械の位置（木や建物の陰）によっては電波の受信状況が悪くなり、測位にずれが生じる場合があることが挙げられる。また、2014年1月現在、一般的にGPSガイダンスの導入には数十万円を超える費用が必要であることから、低コスト化が課題となっている。

農作業ロボット

読み方：のうさぎょうロボット
別名：農業用ロボット
別名：農作業用ロボット

人間の代わりに農作業を自動で行ったり、人間が行う農作業を補助したりする機能を持つ農業用機械の総称。

GPSによる測位を利用して、農業用機械の操舵補助や自動操舵を行う「GPSガイダンス」システムを備えたトラクターやコンバインなどは、農作業ロボットの代表例とされている。その他、果樹園において自律的に成熟果実を探索して収穫作業を行う摘果ロボットや、農薬散布を自動で行う無人ヘリコプターおよび無人航空機、農作業の負担を減らすアシストスーツなども農作業ロボットに含まれる。

農作業ロボットの導入により、農作業の省力化・効率化が実現するともに、作業過程で得られたデータを集積してデータベース化することにより、さらなる作業精度の向上が可能になるといわれている。また、従来熟練した技術が必要とされていた農作業が容易になることで、若年層の農業への参加が促進されることも期待されている。

南スーダン

読み方：みなみスーダン
別名：南スーダン共和国
英語：South Sudan
英語：Republic of South Sudan

アフリカ中部の内陸国。首都はジュバで、2014年1月現在、ラムシールへの首都移転が進められている。

南スーダンは、1983年から2005年にかけて行われた第二次スーダン内戦の和平合意に基づき、2011年7月にスーダンから分離独立し、国際連合への加盟を承認された。それとともに、国際連合平和維持活動（PKO）の一環として、国際連合南スーダン派遣団（UNMISS）が設立され、日本の自衛隊も派遣された。

南スーダンの独立運動は、1956年にスーダンがエジプトとイギリスから独立する前後から盛んに行われ、2度の内戦に発展した。旧スーダンは、北部ではイスラム教を信仰するアラブ人が大部分を占めるのに対して、南部（現在の南スーダン）では土着信仰やキリスト教を信仰する、ディンカ人を主としたナイル系の民族が大部分を占めた。その民族的・宗教的・文化的差異は、南スーダン独立運動の大きな要因となった。

また、スーダン南部には多くの油田があり、この石油資源は南スーダンの独立を阻む要因となった。南スーダンは分離独立後も、石油を巡ってスーダンと度々争っており、2012年にはヘグリグ油田の支配権が南スーダン・スーダン国境紛争によって争われたほか、石油産出地域であるアビエイ地域の領土問題は、2014年1月現在も未解決である。なお、南スーダンの国家収入の98%は石油による収入が占めている。

また、南スーダン国内には多数の民族が存在し、民族間で土地や家畜などを巡る抗争が絶えない。2013年には、ヌエル族のリエック・マチャル副大統領が反政府勢力を率いて、ディンカ族のサルバ・キール・マヤルディ大統領率いる政府と武力衝突を起こす事態となった。

関連サイト：
南スーダン共和国 - 外務省

圃場モニタリング

読み方：ほじょうモニタリング
別名：圃場モニタリングシステム
別名：圃場監視
別名：圃場状況監視
英語：field monitoring
英語：field monitoring system

農作物を栽培している圃場の状況を監視（モニタリング）し、各種情報を収集する技術またはシステムのこと。センサネットワーク技術の応用例の一つである。一般的に、無線通信機能を備えた小型の計測装置を、圃場に多数配置して運用する。

計測装置は、圃場の温度、湿度、日照量、降雨量などの微気象や、土壌のpH、塩分濃度、農薬濃度、肥料濃度など、様々なデータを内蔵のセンサーで測定する。画像解析の技術により、病害虫の検出や計数が可能な例もある。計測装置により収集されたデータは、無線LANなどを介してメインとなるコンピューターに送信される。

送信されたデータはコンピューター上で確認や解析が可能であり、農業従事者の意思決定や、研究者によるモデル構築などに使用される。種々の農業アプリケーションや農業クラウドサービスなどとの連携も行われている。

圃場モニタリングの技術は、農業の効率化・省力化や、栽培ノウハウの蓄積・継承に繋がるとされる。特に、農業従事者は従来、圃場の状況確認やデータ計測を行うためには直接圃場に出向く必要があったが、圃場モニタリングの導入はそのコストの削減にも繋がる。他には、圃場モニタリングにより得られたデータが、従来主に用いられてきたAMeDASデータより正確性・リアルタイム性に勝ることも、利点の一つとして挙げられている。