X理論

読み方：エックスりろん
英語：Theory X

人間は、働くことは好きではなく、また、責任を回避する傾向にあり、野心を持たずに安全を望むという考え。アメリカ合衆国の心理学者、経営学者のダグラス・マクレガーが提唱した。

X理論は、上記のような生理的欲求、安全の欲求といった低次元の欲求を持つ人間の行動モデルである。企業においては、社員の統制を図り、ミッションを達成した場合には報酬を与え、失敗した場合には罰則するといった、いわゆるアメとムチのマネジメント手法を用いる。

ちなみに、X理論に対して、人間は、自ら進んで働き、自己の実現のために行動を起こして問題解決をするという考えをY理論という。ダグラス・マクレガーは、X理論とY理論を結ぶどこかに人間は位置しているとの考えを示している。

Y理論

読み方：ワイりろん
英語：Theory Y

人間は、自ら進んで働き、自己の実現のために行動を起こして問題解決をするという考え。アメリカ合衆国の心理学者、経営学者のダグラス・マクレガーが提唱した。

Y理論は、上記のような社会的欲求、自己実現の欲求といった高次元の欲求を持つ人間の行動モデルである。企業においては、社員に目標や責任を与えていくマネジメント手法を用いる。

ちなみに、Y理論に対して、人間は、働くことは好きではなく、また、責任を回避する傾向にあり、野心を持たずに安全を望むという考えをX理論という。ダグラス・マクレガーは、X理論とY理論を結ぶどこかに人間は位置しているとの考えを示している。

ダグラス・マクレガー

英語：Douglas Murray McGregor
英語：Douglas M. McGregor
別名：ダグラス・マグレガー
別名：ダグラス・M・マクレガー
別名：ダグラス・M・マグレガー

アメリカ合衆国の心理学者、経営学者。マサチューセッツ工科大学などで教鞭をとっていた。

ダグラス・マクレガーは、自著『企業の人間的側面』（The Human Side of Enterprise, Annotated Edition）においていくつかの経営的手法を提唱している。その中でも、低次元の欲求を持つ人間と高次元の欲求を持つ人間の行動モデルを示したX理論、Y理論が知られている。

権限委譲

読み方：けんげんいじょう

上司のもつ権限を部下に与え、任せること。

権限委譲の目的は、上司、あるいは経営者の権限を部下に委譲することで部下に責任を持たせ、部下のモチベーションを高めることや事業部内における活性化などを図ることにある。また、上司、あるいは経営者の負担を軽減することも目的の1つである。

権限委譲は、部下の業務能力や上司の指揮能力に依る部分が大きい。そのため、権利委譲の不可能なケースや、権利委譲によってプロジェクトの進行が鈍化したりする場合もある。

集団思考

読み方:しゅうだんしこう
別名:集団思考の罠
別名:集団浅慮
別名:グループシンク
英語:groupthink

集団で協議する際にしばしば生じる、意思決定が浅薄なものになる傾向。ウィリアム・ホワイト（William Whyte）によって提唱された。

アーヴィング・ジャニス（Irving Janis）は、集団思考に陥りやすい状況として、集団の過信、外部と隔絶された状況、異見に対する圧力や自己抑制の存在などを指摘している。ジャニスは主に政治・政策の事例を挙げて集団思考を定式化したが、昨今の企業の不祥事、不祥事に至るプロセスなどを鑑みる際にも集団思考は多く参照される。

関連サイト:
第30回　グループシンクの罠に注意せよ！ - 日本能率協会マネジメントセンター

製品の構成要素

読み方:せいひんのこうせいようそ
別名:製品を構成する要素
別名:製品構成要素
別名:製品を構成する3要素
別名:製品を構成する3つの級
別名:製品を構成する3つのレベル
英語:Three levels of a product
英語:Levels of product attributes

フィリップ・コトラー（Philip Kotler）が提唱した、製品を構成の概念。製品（商品）は「製品の核」（core product）、「製品の形態」（actual product）、「製品の付随機能」（augmented product）の3つのレベルから成るという考え方。マーケティングにおける差別化などの戦略において主に参照される。

「製品の核」は、製品そのものであり、消費者が購入する対象それ自体、製品の根本となる機能などを指す。

「製品の形態」は、製品に伴う要素であり、製品の何たるかを消費者へ表現する要素である。商品の特徴、ブランド、パッケージ、などが製品の形態に該当する。

「製品の付随機能」とは、製品の形態が消費者に認められるために為される付加的な活動である。設置、配達、保証、アフターサービスなどが製品の付随機能に該当する。

コトラーが提唱する製品の構成要素は、「核」を中心とし、その外側に「形態」、さらにその外側に「付随機能」が覆うという構図で示される。

任官辞退

読み方:にんかんじたい
別名:任官の辞退
別名:任官拒否

官職への任用を辞退すること。特に防衛大学校を卒業した者が自衛官になる進路をとらずに一般企業への就職や進学を目指すこと。

国家賠償訴訟

読み方:こっかばいしょうそしょう
別名:国家賠償請求訴訟

公務員の職務上の不法行為によって損害を受けた者が国または地方自治体に賠償を求める訴訟。国家賠償法を根拠として行われる。

国家賠償法第1条では次のように規定されている。

国家賠償法
第一条
国又は公共団体の公権力の行使に当る公務員が、その職務を行うについて、故意又は過失によつて違法に他人に損害を加えたときは、国又は公共団体が、これを賠償する責に任ずる。

国家賠償法第2条では、道路、河川、公共施設の管理の不備などによる損害も国家賠償の対象となる旨が規定されている。

国家賠償訴訟が提訴される事例としては、警察による誤認逮捕や違法な取り調べ、国道などからもたらされる排ガスによる健康被害などがある。在日外国人が参政権を認められない事実に精神的苦痛を受けたとして慰謝料を求め国家賠償訴訟を起こした例もある。

関連サイト:
国家賠償法 - e-Gov

氷見冤罪事件

読み方:ひみえんざいじけん
別名:氷見市冤罪事件
別名:氷見えん罪事件
別名:富山連続婦女暴行冤罪事件
別名:富山氷見冤罪事件
別名:氷見冤罪
別名:氷見事件

2002年に発生した連続婦女暴行事件の冤罪事件。容疑者として富山県警に誤認逮捕された男性は有罪判決を受けて3年の懲役刑に服したが、出所後に真犯人が自供したことで冤罪事件であることが確定、2007年に再審で無罪の判決が下された。

冤罪により懲役刑に服した男性は、2009年に国家賠償請求訴訟を提訴、富山地方裁判所は県に1966万円の支払いを命じる判決を下した。2015年3月に原告が控訴しない方針を固め、判決が確定することとなった。